医師や心理士がこころの悩みを聞き、専門家の視点から支援を行うカウンセリング。
初めて受ける人は「いくらかかるのだろう」「保険適用はされるのか」など分からないことも多いでしょう。
本記事では、カウンセリングが保険適用される条件や料金、保険適用外の理由についてご紹介します。
カウンセリングの保険適用とは
カウンセリングの保険適用とは、特定の条件下で行われる精神科治療のカウンセリングに公的医療保険が適用される制度のこと。
当制度により、低い自己負担額でカウンセリングを受けられます。
2024年現在の医療費の自己負担割合は以下の通りです[1]。
- 義務教育就学後から69歳：3割負担
- 70歳～74歳：2割負担（現役並みの所得者は3割）
- 75歳以上：1割負担（現役並みの所得者は3割、一定所得以上のものは2割）
まずは、職場の健康保険や、国民健康保険、後期高齢者医療制度など、自分が加入している医療保険を確認しておきましょう。
カウンセリングが保険適用になる条件5つ
カウンセリングが保険適用されるためには、以下の5つの条件のうち、いずれかを満たす必要があります。
それぞれの条件について詳しくご紹介します。
- 医師や看護師による認知療法・認知行動療法
- 医師による精神疾患の通院・在宅精神療法
- 医師による標準型精神分析療法
- 心身医学療法
- 依存症集団療法
条件①：医師や看護師による認知療法・認知行動療法
医師や看護師による認知療法や認知行動療法は、保険適用の対象となる代表的な条件です。
では、認知行動療法が保険適用となる条件を知っておきましょう。
・入院中ではないこと
・認知行動療法に習熟した医師が計画や説明を行うこと
・診療に要する時間が30分を超えること
・一連の治療において16回のセッションを限りとすること
・医師と看護師が共同で行う場合も適用される
また、保険適用となる疾患には、以下のようなものがあります[3]。
・強迫性障害
・社交不安障害
・パニック障害
・心的外傷後ストレス障害
・神経性過食症
条件②：医師による精神疾患の通院・在宅精神療法
医師による精神疾患の通院・在宅精神療法も、保険適用の対象となるカウンセリングの一つです。
医師による精神療法では、対人関係の改善や社会適応能力の向上を図るための指示や助言が行われます[4]。
条件として、精神科や心療内科など保険医療機関の医師が行う点があるので注意しましょう[5]。治療の頻度は精神疾患の状態によって異なりますが、週1回から月1回程度が一般的です。
条件③：医師による標準型精神分析療法
標準型精神分析療法は、精神分析で有名なフロイトの理論をもとにした心理療法の一つです。主に神経症やパーソナリティー障害などに適用されています[6]。
精神分析療法で用いられるのは、無意識下で心に浮かんだ言葉を語る「自由連想法」と呼ばれる方法[4]。幼児期の体験等の分析を通して、内面を深く掘り下げていきます。
標準型精神分析療法が保険適用されるのは、診療時間が45分を超えた時に限られますので知っておきましょう[5]。
条件④：心身医学療法
心身医学療法とは、心身症と呼ばれる症状の人に対するアプローチのこと。基本的なカウンセリングに、自律訓練法や行動療法といった方法を組み合わせて行われます[4]。
心身症は、発症した原因に「ストレス」が関連している病気の総称です。具体的には、次のような病気があげられます[7]。
・過敏性大腸炎
・神経性狭心症
・過呼吸症候群
・気管支喘息
・甲状腺機能亢進症
・メニエール病
・摂食障害
・更年期障害
保険適用された心身医学療法を受けるためには、まず医師の正式な診断を受けましょう。なお、精神科以外の保険医療機関でも適用される場合があります[5]。
条件⑤：依存症集団療法
薬物やギャンブル等の依存症治療を目的としたカウンセリングも、保険適用の対象です。
たとえば、認知行動療法を活用した薬物依存症に対する集団療法は、全国の精神科医療機関で実施されています[8]。
ただし、心理カウンセラーのみで行う依存症集団療法では保険適用されないため、金銭的な負担が大きくなることも。同じ依存症のプログラムでも、保険適用の有無を事前にしっかりと確認しましょう。
カウンセリングの保険適用時と適用外の料金比較
多くの人にとって、治療を継続するかどうかの決め手となるカウンセリング料金。
本章では、保険適用の有無によるカウンセリング料金の違いについてご紹介します。
自分にあったカウンセリングを選択するためにも、料金の知識を身につけておきましょう。
保険適用カウンセリングの自己負担額
保険適用カウンセリングの自己負担額は、通常の医療費と同様に計算されます。先ほど説明した69歳までの人の自己負担額（3割）を例に説明していきますね。
目安として、保険適用された場合の初診料は2,500円〜5,000円程度、再診料は1回1,500円〜2,500円程度と考えておきましょう。
薬の処方代は、保険適用された料金で1,000円〜2,000円程度（2週間分）が一般的です。
もし、月々の自己負担額が一定の限度額を超えてしまった場合は、高額療養費制度が利用できます。超過分が後日払い戻されるので、長期的な治療でも安心ですよ。
保険適用外カウンセリングの料金目安
保険適用外のカウンセリングでは、実施機関によって料金設定が異なります。対面カウンセリングとオンラインカウンセリングでは料金がかなり違うことも知っておきましょう。
以下のような2つのケースに分けて説明します。
- 対面カウンセリングの場合
- オンラインカウンセリングの場合
①対面カウンセリングの場合
民間のカウンセリングルームなど、医療機関以外で行われます。1回（50分）のセッションで5,000円〜15,000円程度が一般的な相場です。
初回カウンセリングでは詳しい問診や心理検査のため、15,000円〜20,000円以上かかることもあるので覚えておきましょう。
②オンラインカウンセリングの場合
近年、気軽に受けられるとして人気のオンラインカウンセリング。料金の目安は30分で3,000円〜5,000円、60分で6,000円〜10,000円とされています。
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なぜ？カウンセリングが保険適用外になる理由3つ
では、なぜカウンセリングが保険適用外になる場合があるのでしょうか。
主な理由として、以下の3つについてご紹介します。
- 予防的カウンセリング
- 自己啓発的カウンセリング
- 厚生労働省の方針
理由①：予防的カウンセリング
予防的カウンセリングとは、はっきりとした精神疾患の診断がない段階で行われるカウンセリングのこと。
予防的カウンセリングが保険適用外となる理由は、現行の医療保険制度が主に治療を目的としているためです。
たとえば、予防的カウンセリングによってストレス管理や将来への不安の対処をすれば、精神疾患を避けられるかもしれません。
確かに重要な取り組みですが、現時点で治療を必要としない場合は保険適用外となるのです。
ただし、予防的カウンセリングであっても、途中で精神疾患や心身症と診断された場合は保険が適用されることがあります。
理由②：自己啓発的カウンセリング
個人の成長や能力開発、生活の質を上げるためのカウンセリングを、自己啓発的カウンセリングといいます。自己啓発的カウンセリングも、病気の治療を目的としていないため保険適用外です。
たとえば、以下のようなカウンセリングが含まれます。
・人生設計のためのコーチング
・自己実現に向けたカウンセリング
自己啓発的カウンセリングはメンタルヘルスの改善につながることも。保険適用の有無に関わらず、自分の状況に応じて選択しましょう。
理由③：厚生労働省の方針
カウンセリングが保険適用外となる3つ目の理由は、厚生労働省の方針です。
厚生労働省は、保険適用の範囲を有効性や安全性を検討しながら慎重に決定しています。よって、すべてのカウンセリングを保険適用にすることは今のところ避けられている状況です。
現在、心理士などの臨床心理技術者が行うカウンセリングについても、保険適用の有無が議論され始めています[4]。将来的に、保険適用の範囲が広がることを期待しましょう。
保険適用カウンセリングの受け方2つ
最後に、保険適用カウンセリングの受け方について、以下の2つをご紹介します。
よく読んで、今後に役立ててくださいね。
- 医師の診断を受ける
- 精神科を標榜する保険医療機関を選ぶ
受け方①：医師の診断を受ける
保険適用カウンセリングを受けるためには、まず医師の診断を受けましょう。精神科や心療内科を受診し、医師に症状や悩みを詳しく伝えてください。
診断の結果、うつ病や不安障害などの精神疾患だと判断された場合は、カウンセリングが保険適用される可能性が高くなります。
ただし、病院やクリニック内でカウンセリングを行っていない場合は、別のカウンセリング機関を紹介されることも。医療機関以外の施設だと保険適用外になってしまいます。
医師の診断を受ける前に、カウンセリングを行っている医療機関かどうかを必ず確かめることが大切です。
受け方②：精神科を標榜する保険医療機関を選ぶ
保険適用カウンセリングを受けるためには、精神科を標榜する保険医療機関を選びましょう。
心身医学療法のように精神科以外でも受けられるケースがありますが、一般的なカウンセリングでは精神科を選ぶのが無難です。
精神科を標榜している保険医療機関とは、精神科医療を提供する設備と能力を持つ施設のこと。次のような点に注意しながら医療機関を選んでみてください。
・保険適用カウンセリングが可能か問い合わせる
・口コミや評判を参考にする
安心して通える医療機関と出会うためにも、事前のリサーチをしっかりと行いましょう。
カウンセリングが保険適用になる条件を知っておこう
専門家のサポートを受けながら、自分の気持ちや考えを整理するカウンセリング。保険適用されるかどうかは、長く通うための重要なポイントです。
カウンセリングが保険適用になる条件を知ることで、自分にあったカウンセリング方法がより見つかりやすくなりますよ。
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＜参考文献＞
[1] 我が国の医療保険について ｜厚生労働省
[2] 認知療法・認知行動療法の届出医療機関一覧
[3] 大阪府「精神疾患の医療体制構築に係る現状把握のための指標例」における診療報酬に関する指標
[4] PTSD等治療に関わる医療保険制度について｜厚生労働省
[5] 第8部 精神科専門療法通則｜厚生労働省
[6] こころの耳 精神分析｜厚生労働省
[7] こころの耳 心身症｜厚生労働省
[8] 厚生労働省の依存症対策において｜厚生労働省
