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認知行動療法が他の心理カウンセリングとは違うところを解説【結論一番自分の問題に直接向き合える】

カウンセリング 認知行動療法
更新日:2024/05/16

認知行動療法が他の心理カウンセリングとは違うところを解説【結論一番自分の問題に直接向き合える】

・「メンタル 楽になる すぐ」と、ネットで検索したことがある
・検索した「カウンセリング」や「認知行動療法」という単語がよくわからない人
・悩みを楽にするために、効果的な方法を知りたい人

この記事は、上記に該当する人に役立ちます。

認知行動療法について知ることで、自分の悩みに今までとは違った見方ができるようになりますよ。

臨床心理士/公認心理師の渡部和樹

臨床心理士/公認心理師

渡部和樹

大学、大学院で元行動療法学会理事長に師事し、行動療法や応用行動分析の研鑽を積む。その後は精神科病院勤務などを経て、民間の相談機関を立ち上げる。現在は個人で企業、病院や公的機関からのカウンセリング依頼を受けつつ、スクールカウンセラーとしても活動を行っている。

カウンセリングと認知行動療法の違い

自分の悩みを専門家に話すことを探していると、「カウンセリング」と「認知行動療法」という単語をよく目にするでしょう。

この2つは混同してしまいがちですが、「カウンセリング」と「認知行動療法」について、以下に詳しく解説します。

1.カウンセリング

カウンセリングは、専門家が相談者の話を受容や傾聴を行い、自身が主体的に問題に向き合えるようにサポートすることを指します。

専門家が行うカウンセリングは、相談者の話しを遮らず、落ち着いた雰囲気が提供され、自由に思いついた考えが話せますよ。

助言やアドバイスが少なくても、相談者は自分の話にしっかり向き合う機会になります。

2.認知行動療法

認知行動療法(Cognitive Behavioral Therapy)は心理療法の一つであり、相談者の心理的な問題や苦痛を解決するための方法論。

エビデンス(根拠・客観性)を重視し、相談者の話しから適切な認知や行動パターンを提案してくれます。

専門家が必要に応じて助言やアドバイスを行うことで、相談者も問題解決に意欲的に取り組めるようになります。

カウンセリングが上手くいかない理由3つ

カウンセリングを通して、相談者の悩みや問題の解決につながりそうですが、実はそうならない場合があります。

実際に受けて、「思っていたのと違う!」とならないように、下記を参考にしてみてくださいね。

1.カウンセラーは専門家とは限らない
2.問題解決を目的としていない
3.カウンセリング料金の総額に納得できない

理由①カウンセラーは専門家とは限らない

日本でこころの専門家の代表的な資格は、臨床心理士と公認心理師です。

資格を取るまでに長い時間専門的に学び、習得後も研鑽を積んでいるので、安心してこころの内を話すことができますよ。

しかし、実は資格を持っていない人たちでも、カウンセリングを行えます。

相談者のことを助けようとする思いは立派ですが、専門家として学びが足りていないと、相談も上手くいかないでしょう。

カウンセリングを行う相手の資格や経歴を調べていないと、悪い結果になるかもしれません。

マインドバディでは、カウンセラー国家資格保有者&臨床経験者が認知行動療法を行っています。わざわざ専門家かどうか調べなくても、安心して話すことができますよ。

理由②問題解決を目的としていない

こころの健康についてのカウンセリングは、相談者が話しをしっかりと聞いてもらう場を指します。

カウンセラーは、相談者の悩みが主体的に向き合えるような、お手伝いする役割となります。

しかし、助言やアドバイスが少ないと物足りなさを感じる人もいるでしょう。

また悩みの解決を話したいのに、悩みの本質ばかりに目を向けられることが続くと、不満が出てきます。

あなたが今すぐ心の問題をどうにかしたいのなら、あまりカウンセリングはお勧めできません。

理由③カウンセリング料金の総額に納得できない

認知行動療法とは異なり、カウンセリングは利用回数や必要回数が多くなる傾向にあります。

相談者は、専門家にこれまでの生活や生い立ちの話を丁寧に聞いてもらうので、信頼感を抱きやすいです。

一方で、話しを受け止めてもらえる満足感があっても、悩みや問題の解決が見出せそうにないと、長期的には不満が出てきそうですね。

認知行動療法では、相談の内容によっては取り組み回数があらかじめ決められているものがあります。

仮に一回あたりの料金が全国平均より高くても、利用総額が高額にならなければ、金銭面の不安は抑えられるでしょう。

認知行動療法では心の問題を解決するための方法を身に付ける

認知行動療法の中にも様々な技法がありますが、基本的な3つのSTEPで見ていけば、理解しやすいでしょう。

STEP1.自分の問題や悩みを話して、問題の意味や機能に気付く
STEP2.気づきが日常で活かせるように、方法を相談して実践
STEP3.実践したことを振り返り、変化を話していく

STEP①   自分の問題や悩みを話して、問題の意味や機能に気づく

認知行動療法の専門家は、相談者の話しを聞くだけではなく、悩みや頭の中の考えの整理をしてくれますよ。

悩み事を独り、頭の中だけで考えてしまいがちになっていませんか。解決に時間がかかるほど、辛さやもどかしさを味わうことになるでしょう。

話してみることで悩みが整理されると、相談者も自分で解決策を見出しやすくなりますよ。

認知行動療法の専門家は問題や悩みが発生した要因や、それがどうしてずっと続いている機能なのかを検討できます。

客観的に自分を見つめることは難しく、自分の悩みであっても自分で気付けていないこともあるでしょう。

専門家に相談して、新しい考え方や生活パターンに向き合えるようになりますよ。

STEP②   気づきが日常で活かせるように、方法を相談して実践

認知行動療法が行われる場では、多くの気づきや発見により、満足感を得ている自分に気がつきやすいです。

その上で気づきを日常で活かし、生活パターンを変化させるために、専門家はいくつかの方法論を提案します。

認知行動療法の方法論は、Evidence Based Medicine(EBM)という、根拠のあるデータ(evidence)に基づいています。

こころの問題であるからこそ、科学性や客観性を重視し、相談者が安心して取り組めるのではないでしょうか。

うつ病に関しては厚生労働省も推奨している方法論であり、相談者は安心や期待感を抱きやすいでしょう。

厚生労働省 うつ病の認知療法・認知行動療法(mhlw.go.jp)

STEP③   実践したことを振り返り、変化を話していく

認知行動療法は、仮説検証といわれるケースフォーミュレーションの枠組みを行います。

専門家が仮説立てた方法論による取り組みは、他の人には有効であっても、ときには個人差や状況によって上手くいかないこともあるでしょう。

やみくもに方法論を実施しているばかりでは、“技法に振り回される”ようになり、せっかくの機会も相談者に不利益を与えてしまいます。

相談毎に日常を振り返ったり、変化を話していくことで、より方法論の有効性を高めることになります。

専門家と相談者が二人三脚のように、方法論を適宜修正していくことで、よりよい支援につながるでしょう。

認知行動療法を受ける方法

認知行動療法を受ける方法は、インターネットで探すことが一番有効でしょう。しかし認知行動療法を受けることは、難しい可能性があります。

そもそも認知行動療法を行えるこころの専門家の数が、他のこころの専門家に比べて圧倒的に少ないからです。

病院や施設といった、様々な場所に特化した専門家がいるので、下記の3つの方法をしっかり読んで、自分にあった探し方をしてみましょう。

1.インターネットで民間の認知行動療法を行える臨床心理士/公認心理師を探す
2.精神科や心療内科を受診する
3.大学院の心理臨床センターに相談依頼を行う

方法①インターネットで民間の認知行動療法を行える臨床心理士/公認心理師を探す

日本の臨床心理士や公認心理師が民間の私設相談機関を開業している場合、割と認知行動療法の専門家であることが多いです。

方法論が確立されており、相談者からの満足感も得やすいため、開業してやっていけるのでしょう。

とはいえ、こころの私設相談機関自体がどの地域にもあるわけではないため、インターネットで探すことが効率的です。

最近では、オンラインカウンセリングを実施する私設相談機関も増えてきているので、認知行動療法の専門家を探してみてはいかがでしょうか。

マインドバディでは、カウンセラー国家資格保有者&臨床経験者が認知行動療法を行っています。

オンラインカウンセリングとアプリがセットになった認知行動療法のサブスクを提供しているので、ぜひみてみてくださいね。

方法②精神科や心療内科を受診する

病院などの医療現場における認知行動療法は医師と看護師が行う場合に限り、保険適用される場合があります。全ての疾患に適応されるのではなく、以下の疾患が該当。

・うつ病
・パニック症
・強迫性症
・パニック症などの不安症
・発達障害
・摂食障害
・統合失調症の症状(幻覚や妄想)
・パーソナリティ障害

平成22年では、うつ病に対する認知行動療法のみが適応から、現在では比較的多くの疾患が適応となりました。

その一方で2018年によると、有効性や保健適応が示されていても、保険診療における算定件数は伸びていないことが報告されています。

医師や看護師による認知行動療法が保険適応であっても、専門家として相談することは難しいでしょう。

病院内の臨床心理士や公認心理師が専門家として同席して実施できる可能性があるので、病院に問い合わせてみてはいかがでしょうか。

吉永尚紀 (2018). 質の高い精神療法(認知行動療法)の迅速な普及に向けて:National Databaseを用いた実施状況・地域差の把握と提供体制整備への示唆 医療経済研究機構

21_yoshinaga.pdf (ihep.jp)

方法③心理系大学院の心理臨床センターで相談依頼をする

心理系の大学院によっては、大学院生の実習や演習の一環として、実際に心理相談を行う心理臨床センターがあります。

心理臨床センターでは様々な心理療法を学び、資格取得や対人支援のための実践的な指導を行っています。

よって日本では少ない認知行動療法の専門家も、教員として迎えられています。

大学院の心理臨床センターでは、相談料金が相場よりも非常に安く、あまり料金を気にせず相談できる場所といえますよ。

研修の一貫としての相談とはいえ、大学院の教員が責任を持って指導しているので、実はお得な方法です。

必ずしも相談できるとは限らないため、試しに心理臨床センターに相談依頼をしてみてはいかがでしょうか。

早速認知行動療法を受けられるところを探して、相談してみよう。

独りで悩んで解決できないままだと、時間ばかりがすぎて焦りの気持ちが出てきませんか。

どんどん苦しくなって動きにくくなる前に、自分の悩みに向き合う勇気を出してみましょう。

今日動けば、明日は今日より少し気持ちが軽くなります。

自分にあった悩みの解決のために、認知行動療法を実践する専門家を探してみてくださいね。

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